エレベーターなしの賃貸物件は、ありの賃貸物件と比べて家賃や管理費が安いことが多いです。
しかし、「エレベーターなしの賃貸物件は移動が大変かな」と不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、エレベーターの設置基準やエレベーターなしの賃貸物件のメリット・デメリットについて解説します。
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エレベーターの設置基準
エレベーターの設置基準は、実は階数ではなく「建物の高さ」で決められています。
具体的には、「宅築基準法」により高さ31ｍ以上の建物にはエレベーターを設置しなければならないと義務付けられています。
高さ31ｍは、7～10階建て以上の建物が一般的には該当するため、6階以下の賃貸物件には設置義務がありません。
3階までの高さであれば女性でも登り切れる高さですが、4～5階に住む方はエレベーターなしの賃貸物件では大変と感じる方は増えるでしょう。
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エレベーターなしの賃貸物件のメリットとは？
エレベーターなしの賃貸物件のメリットとしては、家賃が安いことが挙げられます。
理由としては、空室を避けるために家賃を安く設定している賃貸物件が多いことに加えて、維持費や管理費もかかりません。
また、外出の際に階段を上り下りするため、運動不足の解消につながる点もメリットとして挙げられるでしょう。
そのほかにも、火事や地震の際にエレベーター内に閉じ込められる心配がなく、すぐに避難できる点もメリットとして挙げられます。
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エレベーターなしの賃貸物件のデメリット
エレベーターなしの賃貸物件のデメリットとしては、荷物を持って移動することが大変な点が挙げられます。
ゴミ出しや買い出しの際に重い荷物を運ぶのがきつくなるだけでなく、階段が狭い場合は住人とすれ違う際に通りにくいことが予想されます。
また階、段が近い部屋に住む場合は、住人の上り下りの足音や話し声が聞こえてしまうケースも少なくありません。
なんらかの理由で足腰を痛めた場合、エレベーターなしの賃貸物件は苦労する点もデメリットとして挙げられるでしょう。
そのほかにも子どもが生まれた場合、ベビーカーの持ち運びが大変なことに加えて、小さな子どもは階段の上り下りが難しく、転落のリスクも考えられます。
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まとめ
エレベーターは、宅築基準法により高さ31ｍ以上の建物に設置が義務付けられており、一般的には7～10階以上の建物が該当します。
エレベーターなしの賃貸物件のメリットとしては、家賃が比較的安いことや運動不足の解消になること、災害時にすぐに避難できる点が挙げられます。
一方、荷物を持って移動することが大変なことや、けがや子どもが生まれた際に苦労するなどのデメリットが考えられます。
そのため、自分のライフスタイルやライフスタイルをしっかりと考慮して、借りることを検討すると良いでしょう。
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